触媒生活

セカンドライフに入っての日常生活を文章、日記などで表現します。「触媒」のような役割を果したいというのが私のモットーです。コメント等をブログでも受けますが、連絡はメールでfa43725@yb3.so-net.ne.jp まで。

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「変われるか?日本の教育」を斬る」を読んで(その2)

<BOOKS.> (36)                           2010.10.4 

「変われるか?日本の教育

-現場の視点から「教育改革」を斬るを読んで (その2)

著者 尾木 直樹

出版社: 新日本出版社 発売日: 2009/09

 この(その2)では、本書との出会い、私の感想、を書いていきます。その前に(その1)で紹介した内容の中で、もう少し解説しておいたほうがよいと思われてことを<言葉の解説>としました。実は、これは私自身がよく理解していないのでまとめてみたということでもあるのです。

<言葉の解説>

PDCAサイクル
 PDCAサイクル(ピーディーシーエー - 、PDCA cycle、plan-do-check-act cycle)は、事業活動における生産管理や品質管理などの管理業務を円滑に進める手法の一つ。Plan(計画)→ Do(実行)→ Check(評価)→ Act(改善)の 4 段階を繰り返すことによって、業務を継続的に改善する。

教育条理
 条理とは「物事の筋道」のことである。「適用すべき法がない場合は条理によるべきこと…」とか、また、「条理のうち法的効力を有するもので、たとえば教育は教師と子どもとの人間関係を要素に成立し、そこには一定の教育の自由・自主性が認められるとして法的効力を認めようとするときなどに使われる。」ともあった。「教育条理」とか「教育の条理」といった場合こうしたことを念頭において理解すればよいのではないか。(私の解釈です)

CEART勧告
 国際労働機関(ILO)と国連教育科学文化機関(ユネスコ)の合同専門委員会(CEART)が、全教からの申し立てを受けて「指導力不足教員政策」及び「新教員評価制度」における「教員の地位勧告」違反の審査を進めていましたが、その一環として、 2008年4月に ILO/UNESCO「CEART実情調査団」を日本に送り込み、日本における「教員の地位勧告」の遵守状況を直接現地調査し。10月29日に文部科学省、都道府県教育委員会に勧告し、それを全世界に向けて発信・公開した。

教育鎖国
 教員の地位や労働条件などについて、ILOやユネスコだけでなくOECDも懸念を表明している。それはGDPに占める教育予算が低位であることや、私費負担の大きさだけでなく、教員が長時間労働に陥っている問題、1学級の人数が日本と韓国だけが30人学級を達成していないことなどを問題視している。広い国際的視点で眺めると日本が教育・文化においては、まるで江戸時代のような「鎖国」状態にある。

「不易」
 芭蕉一門の俳風を語った「不易流行其基一也」から引用。不易とは「人の心か社会の隆替まで世の中の森羅万象を司る不変の法則、時をこえた真理」。流行とは「時代性や環境条件により時に法則を打破するさまざまな変化」。しかもこの不易と流行の基はひとつ、不易が流行を、流行が不易を動かす・・・(サントリー不易流行研究所より引用)

人生前半の社会保障
 広井良典・千葉大教授がその著書などで提唱している考え方。―親の所得格差が露骨に子どもの教育環境の格差につながっている。不況などで学校に就学費用を納められない子も少なくない。社会保障費といえば介護や医療など人生後半に集中してきたが、活力ある社会にするため教育分野の公費支出を増やそうという考え方だ。

<本書との出会いと感想>

 10月2日の記事<BOOKS>「小中一貫教育を検証する」の紹介(その2)の感想のところで書きましたが、今、10月30日に「いま、子どもが危ない!-日本の将来と教育の果たす役割―」というメインテーマでリレー教育講演会を開く準備をしています。

 そのサブテーマに私たちの目指すべきものとして「ゆきとどいた教育で未来への希望を子どもたちに!」とました。しかし、そうはしたものの、会の役員会(9月22日)で話し合ってみて、これには今のところはっきりとした「正解」というものはないのではないかということでした。そして、それを見つけ出していく努力を積み重ねていこうということになりました。それでも、そのための何か材料(ベースとなるもの)がなければなりません。

 そこで、私は、最近読んだ尾木直樹氏の「教師格差」を持ち出しました。タイトルが教師格差となっていても書いてあることは苛酷な教育現場の実態が教育の現場に近い視点で書かれていること、そしてかなり適切な提言がされていると紹介しました。しかし、この提言の部分はまだ少し物足りない、しかもこの新書は3年前のもの。そこで、この後に、私たち自身も関わった「小中一貫教育を検証する」をきちんと紹介しなければと思い、10月1~2日の記事にまとめました。ここにある山本由美先生の「終章 対抗軸を模索する」は、貴重な指摘です。

 その後、尾木氏のもう少し最近書いたものはないかと探して、本書「変われるか?日本の教育」に出会いました。1年前の発行でしかも、政権交代直前に脱稿したようで、その辺は反映していません。しかし、1年が経過し、首相は、菅直人に代わっても、民主党政権の迷走ぶりは一段とはっきりとしてきています。そして、尾木氏がかなり詳しく本書で提言していることは、この1年間でも新政権は、ほとんど取り入れていないことがはっきりしています。それだけに、この本書の提言は今後、私たち自身でもよく消化して、国や自治体に要望して実現をはかるべきものが多くあります。

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